会議 2011.01.24
資料 2011.01.25 厚生労働省 「新人看護職員研修に関する検討会」メンバー （○ 座長） ○ 石垣 靖子 北海道医療大学看護福祉学部教授 猪又 克子 北里大学病院 教育看護科長 海辺 陽子 がんと共に生きる会副理事長 上泉 和子 青森県立保健大学副学長 北村 聖 東京大学医学教育国際協力研究センター教授 熊谷 雅美 恩賜財団済生会横浜市東部病院副院長・看護部長 坂本 すが 東京医療保健大学医療保健学部看護学科長 庄野 泰乃 徳島赤十字病院看護部長 西澤 寛俊 社団法人全日本病院協会長 福井 次矢 聖路加国際病院長 藤川 謙二 日本医師会常任理事 （羽生田 俊 前 日本医師会常任理事 ※第7回まで） 村上 睦子 国際看護交流協会技術参与
HP
第10回検討会 会議 2011.01.19 公表 2011.01.19 ○資料（全体版）全体版（PDF:2,023KB） ○資料１ 日本病院薬剤師会 資料（PDF:558KB） ○資料２ 特定看護師（仮称）養成 調査試行事業（案）について（PDF:165KB） ○資料３ 特定看護師（仮称）業務試行事業（案）について（PDF:180KB） ○参考資料１ 今後の検討に係る論点（PDF:271KB） ○参考資料２ 前回までの議論の整理（チーム医療推進方策検討ワーキンググループ） ○参考資料３ 日本病院薬剤師会調査 「薬剤師が行う薬剤業務および看護師が行う医行為の範囲に関する研究」調査票 ○参考資料４ 日本看護協会 認定看護師の概要について（PDF:334KB） ○参考資料５ チーム医療実証事業（平成２３年度予算案／概要）（PDF:184KB）
HP
今般、「第七次看護職員需給見通しに関する検討会」（座長：尾形裕也九州大学大学院教授）において、報告書がとりまとめられましたのでお知らせします。 ◦第七次看護職員需給見通しに関する検討会報告書（概要）（PDF:91KB） ◦第七次看護職員需給見通しに関する検討会報告書（PDF:374KB）
2010.12.05
厚労省は「特定看護師」を創設し、看護師の業務範囲を拡大する方針である。ところが、厚労省が11月に発表した第7次看護職員需給見通しでは、2011年の需給見通し約140万4千人に対し、供給見通しは約134万8千人と、５万6千人も不足している。また、ＯＥＣＤ加盟国のうちＧＤＰ、医療費、高齢化率の類似性がある18カ国の人口1000人当たりの就業看護師数を比較検討した調査によれば、日本は18カ国中12位で、18カ国の平均10.64人に対し、日本は9.35人である。18カ国の平均就業看護師数に日本が達するためには、16万人以上の就業看護師が新たに必要となっている(1)。
2010.11.22
＜資料＞ ○資料１ 都道府県からのヒアリング結果の概要（PDF:342KB） ○資料２ 第七次看護職員需給見通しに関する検討会報告書骨子案（PDF:540KB） ○参考資料１ 第七次看護職員需給見通し策定方針（PDF:230KB） ○参考資料２ 看護職員就業場所別就業者数の推移（PDF:56KB）
ニューヨークタイムズで
最近最も読まれた記事のランキング2位に 看護師の将来に関する次の記事があります。 NYTimes, 2010.11.18 The expert panel is scheduled to convene again at the end of this month, this time to discuss implementing their recommendations. They will have their work cut out for them. Critics like the American Medical Association have charged that the report overlooks the extensive education and training of physicians and ignores the importance of physician-led teams in ensuring patient safety. In its official statement, the AMA warns that “with a shortage of both nurses and physicians, increasing the responsibility of nurses is not the answer to the physician shortage.” 背景として、 ・新しい医療保険法による患者の増加 ・医師数の減少が見込まれる（ベビーブーマー時代の医師の引退） ・看護師の不足 などがあり、アメリカ社会の大きなテーマの一つとなっているようです。（ブログ管理者のコメント）
厚生労働省 2010.11.10
第一次報告書（３０ページ） ○看護基礎教育については、平成 21 年の「看護の質の向上と確保に関する検討会」の 中間とりまとめにおいて、免許取得前の基礎教育段階で学ぶべきことは何かという点 を整理しながら、現在の教育年限を必ずしも前提とせずに、すべての看護師養成機関 について教育内容、教育方法などの見直し・充実を図るべきであると提言されたとこ ろである。 ○また、第 171 回国会において保健師助産師看護師法等の一部改正法が成立し、保健 師及び助産師の国家試験受験資格が6か月以上から1年以上に延長となり、保健師・ 助産師教育のあり方についても見直しが求められるようになった。 ○このような状況の下に、本検討会は、看護基礎教育で学ぶべき教育内容と方法につい て、また、保健師教育、助産師教育について具体的な検討を行うこととした。 ○具体的な検討を行うに当たって、本検討会の下に保健師、助産師、看護師教育課程ご とにワーキンググループを設置することとし、各ワーキンググループにおいては免許 取得前に学ぶべき教育内容の充実の方策について検討を行うこととした。 ○今般、本検討会に、保健師教育ワーキンググループ及び助産師教育ワーキンググルー プから、保健師教育の内容と方法及び助産師教育の内容と方法について報告がなされ、 本検討会としての検討を行った結果を第一次報告として取りまとめた。
こぶた部屋の住人
2010.10.30 ＊「想い・思い・おもい ver.2」のブックマークから。 性別 女性 都道府県 神奈川県 自己紹介 瀬谷区で訪問看護ステーションの管理者をやっています。高校生の子供と、夫、その両親の６人家族。家も仕事もてんやわんやです。元気な看護師さん、いつでも募集中です。
medicalnews today
Thousands more health-care workers, from doctors to nurses to physical therapists, will be needed in the coming decade in Florida and across the country to treat the increasing number of older Americans - particularly the enormous baby boom generation. According to the U.S. Bureau of Labor Statistics, health care is expected to generate 3.2 million new jobs through 2018, more than any other industry and mainly because of the increasing number of elderly. < 前のページ次のページ >
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